東京オリンピック2020でテロが起こる可能性は？徹底解説！

1.オリンピック開催時のテロ発生の可能性？

1-1.イルミナティカードはテロ発生の未来予言？

まずは、テロ発生の可能性についてある噂を聞いたことがあるだろうか。

イルミナティカードはアメリカのゲーム制作会社が販売しているゲームで、このイルミナティカードが世界の事件や災害の予言をしているというもの！

有名なのはアメリカで起きた9.11同時多発テロ！

出典：一人ヲカルト研究会　http://hitoriokaken.com/?eid=206

左のカードは貿易センタービル、右のカードはペンタゴン

そこで今、巷で噂されているのが、このイルミナティカードが２０２０年東京オリンピックで災害・テロの発生を予言しているのではないかと言われている。

出典：It’s a New World　http://toniha.blog59.fc2.com/blog-entry-110.html

こちらのイルミナティカードを見てください。右上の折れて崩れている建物が「銀座和光の時計塔」によく似ている。

1-2.過去のオリンピックでテロは発生しているのか？

前回１９６４年開催の東京オリンピックではテロは発生していない。
１９６４年開催の東京オリンピックでは延べ約１０万５０００人の警察官を動員し警備にあたっていた。

１９６４年開催の東京オリンピックはテロ発生は全く意識してなく、交通整理と会場警備だったということだが、テロは起こっていない。

過去の五輪にまつわるテロ事件として、最も有名なのは、「ミュンヘンオリンピック事件（1972年9月5日）」だ。

ミュンヘンオリンピック事件は、旧西ドイツのミュンヘンで、パレスチナ武装組織「黒い九月 ( ブラックセプテンバー )」メンバー8人が起こした人質事件だ。人質９名と警官１人、犯人グループ５名が死亡する大きな事件となった。

当時全世界がこのミュンヘンオリンピック事件を生中継で報道した為、世界中から注目を集めたんだ。

結果として、狙撃隊員がゲリラに対し攻撃を開始、残った３人のゲリラが銃を乱射、人質全員死亡という最悪の結果となってしまった。本当に怖い事件となった。

2.イスラム過激派の動向は？

2-1.イスラム過激派の最近の動向

テロと聞くと真っ先に頭に浮かぶのはイスラム過激派グループの爆破テロだろう。
イスラム過激派の今までの経緯と最新の動向について解説しよう。

イスラム過激派組織のことを「ISIL」（アイシル）と呼ぶ。
「Islamic State of Iraq and the Levant」の略でイラク・レバントのイスラム国という意味なんだ。

この組織は、あのアメリカの同時多発テロ（９．１１）の主導者として有名なオサマ・ビンラディンが指導者だったアルカイダという組織の関連組織だったが独立をしたんだ。

その後シリアで起こった内戦で勢力を大きくして、２０１４年に「イスラム国という国をつくった！！これは俺達の国だー！！！」と宣言したんだ。（他の国々はイスラム国を国と認めていない。）

怖いのが、このイスラム過激派組織ISILの思想に影響を受けた人達がいろいろな国にいて、自爆テロや、銃撃テロを引き起こす事件が起きていることだ。

2-2.日本でもイスラム過激派がテロを起こす可能性はあるのか？

実はイスラム過激派は日本を標的にしているという話がある。日米情報当局関係者の証言だ。

「イスラム国がまだ国家樹立を宣言する前、『２０２０年東京五輪をテロの標的にしている』という情報が入り、
それ以降、日本は国内に在住する約１０万人のイスラム圏出身者の厳重監視態勢に入っている」
『世界各国から約２万人がイスラム国に傭兵として参加している。
日本人も数人いるとの情報。その中の選抜メンバーに母国への帰国、母国でのテロ攻撃の立案、決行が命令された』。各国の危機が高まった」

この証言から日本もテロの標的にされている可能性は十分に考えられる。

しかし、日本はもっとも銃規制が厳しい国。日本国内に銃火器を持ち込むのはほぼ不可能だろう。
爆破物に関しても、管理体制を強化している。

東京オリンピック開催時にテロに狙われる可能性は高いが、テロを成功させるのは非常に難しいといえる！

3.サイバーテロの脅威

3-1.サイバーテロって何？

サイバーテロは、重要なインフラシステムに侵入攻撃するテロ行為。
社会の重要なシステムに大きな影響を与える為、サイバー犯罪の中でも最も被害を及ぼす危険がある。

このサイバーテロは被害に合うと影響がとても大きく、近年複雑化している。
２０２０年東京オリンピックでもっとも問題視され課題となっているテロ行為となっている。
よく使われる手法として3つ紹介しよう。

• 1.不正アクセス

  不正アクセスとは権限を持たない端末から、脆弱性を利用して、不正にアクセス・侵入してくる方法となる。
  ２０２０年東京五輪でも一番の脅威として考えられていて、対策が重要なサイバー攻撃となる。

• 2.DDos攻撃

  DDos攻撃とはコンピューター端末に対して、短時間に大量のデータを送りつけ、対象のコンピューター端末を停止状態に追い込む攻撃となる。

• 3.マルウェア

  マルウェアとはコンピューターウイルスや、ワーム、スパイウェア等の”悪意のある”ソフトウェアのことをいう。
  マルウェアに感染させることで、不正アクセスへの足がかりとされたり、侵入先のコンピューターのデータを奪ったり、削除したりする。

  常に新型が現れるため、対策がとても難しい攻撃となる。
  また、侵入されたことに気がつかないケースが多く、被害拡大の原因となっている。

3-2.ロンドンオリンピックのサイバーテロ被害

２０１２年開催のロンドンオリンピックでは多くのサイバーテロが発生している。

ロンドンオリンピックで一番大きな事件は、電力供給を行うインフラ部分に侵入され、開会式で３０秒の停電が起こる可能性があったんだ。

実際には起こらなかったが、全世界が生中継を行っている開会式で停電が起これば３０秒とはいえ、大変なことだ。会場はパニックになっていたことだろう。

また、オリンピックで開催期間の２週間に、２億件を超える不正アクセス要求があったと発表されている。
これは計算すると、１秒あたり１１０００回の不正アクセスがあったことになる。とんでもない数字だ！

実は、日本の東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会ホームページが既にサイバー攻撃にあっているんだ！

２０１５年１１月４日夜～２０１５年１１月４日朝にかけて、DDOS攻撃により、サーバーの運営会社が通信を遮断し、東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会ホームページにアクセスできない状態となったんだ。
既に日本もサイバーテロの標的となり被害がでているんだ！

3-3.東京五輪で予想されるサイバーテロ

IT分野の発展はめざましく、4年後の2020年では、どのようなサイバーテロの脅威があるのか予想が難しく、複雑になっているだろう。問題・課題も様々だ！

現在でも被害が多い、DDOS攻撃やマルウェアなども存在するだろうし、
それ以外の未知のサイバーテロもでてくることだろう。

そこで、4年後のリスクとしておさえたいキーワードは”IoT”だ！
IoTとは「Internet of Everything」の略でモノのインターネット化と言われているんだ。

コンピューターやスマートフォンなどの通信機器だけではなく、様々なモノがインターネットに接続できるようになる。
とても画期的なことなんだ！

最近では、腕時計に通信機能をもたせた、スマートウォッチが有名だね。

• 1.相互通信による被害の拡大

  マルウェアの侵入や不正アクセスの横行は、端末を管理しているシステムはマルウェアの侵入や不正アクセスをされないように、定期的にシステムをアップグレードしている。

  ２０２０年東京オリンピックで使用する重要なシステムやインフラ部分にまで及ぶリスクも高まっていく。

• 2.マルウェアの侵入や不正アクセスの横行

  相互通信による被害の拡大とは、インターネットに接続できる物が300億ともなると、一つの端末がマルウェアに感染すると、通信を行っている周りの端末に感染していくリスクが高まるんだ。

  しかし、インターネットに接続されるモノが300億を超えると、全てのモノがアップグレードを行うのが難しくなる。
  アップグレードが行われていないモノからマルウェアの侵入や不正アクセスが横行する可能性があるんだ。

3-4.政府が行うサイバーテロセキュリティ対策

政府は２０２０年東京オリンピックに向け、２０１５年１月に「サイバーセキュリティ基本法」を策定した。
これは、パリ同時テロの発生を鑑み、選手・観客の安全の為、サイバーセキュリティ対策の重要性を示したものなんだ。

このことから政府もテロ対策に力を入れていることがわかる。
主なテロ対策を4つにまとめたので紹介しよう。

• 1.サイバーフォース

  日本には２００１年に設立したサイバーフォースというサイバーテロ対策を行っている技術部隊があるんだ。

  全国の警察職員から構成された専門部隊となる。

  全国のサイバーフォースの中心機関として、サイバーフォースセンターがあり２４時刊体制でリアルタイム検知を行っていて、サイバーテロが発生した際には、緊急対応や技術支援を行う。

  

• 2.内閣官房情報セキュリティセンター（ＮＩＳＣ）

  内閣官房情報セキュリティセンター（ＮＩＳＣ）は「サイバーセキュリティ基本法」を基に設立された機関となる。

  活動内容は、サイバーセキュリティに対する計画立案、調査・研究や、最新情報の収集がある。
  内閣官房情報セキュリティセンター（ＮＩＳＣ）が中心となり、官民が連携を行い、サイバーテロ対策を推し進めているんだ。

• 3.ホワイトハッカーの育成

  ホワイトハッカーとは悪意のあるサイバー攻撃を防ぐ善意のセキュリティ技術者のこと。

  日本国内のセキュリティ技術者は２６．５万で、そのうちスキルが高い技術者は１０．５万人しかいない。
  残りの１６万にはスキルアップの教育が必要で、それでもあと８万人の人材が足りないと言われている。

  政府はこの人材育成にも力をいれる方針で、情報セキュリティの国家資格を新設し、２０２０年迄に３万の資格取得を目指している。また、サイバーセキュリティ情報育成講座や、２０１５年２月には日本でハッカーの技術を競う国際大会が開かれている。

  

• 4.実践的サイバー防御演習（CYDER）

  実践的サイバー防御演習（CYDER）は２０１３年から行っているもので、官民参加の実習演習となる。

  総務省主催で、NTTcom、日立、NECが受託し実施した。
  最新のサイバーテロ攻撃の発生を仮定し、発生から回復まで体験することで対処法を学ぶことができる。

  

4.政府が行うテロ対策

4-1.政府が行うセキュリティ体制

政府が発表した2020年東京オリンピックセキュリティ体制をご紹介しよう。

中心として、「東京オリンピック競技大会準備対策協議会（ＴＯＧＣ）」を設立する。
東京オリンピック競技大会準備対策協議会（ＴＯＧＣ）はオリンピックセキュリティに関する全ての計画・方針を決め、
テロが発生した際は、中心となり対応する重要機関だ！

その下に、「大会組織委員会（ＴＯＣＯＧ）セキュリティ対策本部」があり、警視庁と連携し、警備関係の計画・実施する。
他にも「警視庁オリピック警備本部（OSCC）」の下、各分野の警備が行われる。
民間警備や自衛隊なども含まれている。

• 1.警備体制の強化

  東京オリンピックでは５万８５０人のセキュリティスタッフが投入されるんだ。

  セキュリティ要員	人員数
  警察官	21000人
  緊急サービス（消防隊・救急隊）	6000人
  海上保安官	850人
  民間警備員	14000人
  セキュリティボランティア	9000人
  合計	50850人

  これだけの人数で警備にあたってくれれば安心だね。

• 2.警備体制の強化

  テロ対策訓練は多数行われている。中でも多く行われているのが、爆発物が設置されたのを想定したテロ対策訓練だ！

  ２０１５年１２月には代々木競技場で、特殊ロボットを使用して不審物を処理するテロ対策訓練が行われた。

  

  また、２０１５年１１月には、埼玉スーパーアリーナでドローンが爆発物を積んで落下、観客席で爆発物が爆発するテロ対策訓練が行われている。今後、このドローン（小型無人機）を使用したテロの発生が問題視されており、対策を検討していく必要があるんだ。

  

• 3.特殊部隊強化

  日本には対テロの特殊部隊が３つあります。２０２０年に向けて、対処能力・体制の強化に取り組んでいる。

  ・SAT “Special assault team“

  テロなどの組織的かつ大規模な事件に対応する警察特殊部隊になる。

  

  ・NBCテロ対応専門部隊

  （Nuclear/核兵器、Biological/生物兵器、Chemical/化学兵器）

  テロ対応専門部隊”

  生物兵器や化学兵器の疑いがある物質のよってテロが発生した祭は、迅速に現場に駆けつけ、原因物質の除去・検知、救出・非難誘導を行ってくれる。

  

  ・爆発物処理班　

  警察の機動隊の所属となり、対爆スーツを着用し、マジックハンドやロボットを使用し、爆発物を除去する。

  

4-2.政府が行うセキュリティ対策

政府が力を入れているテロ対策を3つにまとめました。

• 1.テロ資金の凍結

  テロ活動に使用される疑いがある資金の流れの情報を収集し、テロ活動に使用されると判断したものは財産を凍結し、資金の流れを止めることができる。制度の拡充や法整備にも取り組んでいる。

• 2.水際対策

  水際対策はテロ対策で最も重要な対策の一つ。
  政府の発表では２０２０年の観光客の目標は最大３０００万人としている。
  （２０１５年は円安の影響もあり、観光客数は１９７３万人です）

  これだけの人数が訪れるので、２０２０年東京オリンピックではテロリストが入国審査をすり抜けてくる可能性が十分に考えられる。

  そこで、空港・港湾で顔写真の情報提供を基に照合システムを導入し、テロリストが入国できないよう、警戒態勢強化に臨んでいるんだ！

• 3.情報収集の強化

  テロリストが使いそうな通信技術の研究や、衛星を使用しテロリストの情報を集めている。
  また、偽装身分証や、爆発物などテロに使用されそうな技術の最新動向の情報も集め、対応できる体制にしているんだ！

まとめ

・イルミナティカードが東京オリンピックのテロ・災害を予言している。

・１９６４年に開催された東京オリンピックでテロは発生していないが、過去の大会では大規模なテロ事件が発生している。

・イスラム過激派が東京オリンピックでテロを狙っている可能性は高いが、日本でテロ事件を起こすのは難しい。

・２０１２年開催のロンドン五輪ではテロに狙われ、停電の危機があった。また、２億件を超える不正アクセスがあった。

・サイバーテロはIoTが進み、複雑化していく為、リスクが高まっていく。

・日本政府は「サイバーセキュリティ基本法」策定し、サイバーテロ対策を進めている。

・日本政府は「東京オリンピック競技大会準備対策協議会（ＴＯＧＣ）」が中心となり、セキュリティ体制・対策の強化を行っている。

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